【1月21日】無料ウェビナー「製造現場DXのスモールサクセスから企業のDXを加速させる！ 〜AIの現場実装によって変革を 推進する2社による対談！〜」共催
【製造現場DXのスモールサクセスから企業のDXを加速させる！〜AIの現場実装によって変革を推進する2社による対談！〜】を開催いたします！
本ウェビナーでは、DXを推進する2社からの登壇者が、日本のDX進捗の現状を踏まえ、3つのリアルなテーマ（①現場DXとAIの相性について②AI導入による現場DXのサクセスが企業DX推進にもたらす効用③AI現場実装における障壁）についてディスカッションしていきます！
これまで会社規模や状況の異なる様々な現場を見てきたからこそ分かるDXの障壁なども交えつつ、よりリアルなトークを広げていきます。
今回は、”ものづくりに関わる人の力をTechnologyでBoostする”というビジョンを掲げ、AIを活用したDX支援にチャレンジしているスカイディスク、独⾃AIソリューションを提供し様々な観点から企業のDX化をサポートしているLightblue Technology2社による共催ウェビナーです。
登壇者たちのパネルディスカッションを通じて、今後変化し続ける世の中に対応するため、どう現場DXに取り組むべきかをお伝えしていきます。
みなさま奮ってご参加ください！
こんな方におすすめ！
- 製造現場でDXを検討されている方
- 建設、製造、インフラや店舗・公共施設など、人のいるリアルの現場DXを検討されている方
- AIの現場実装について詳しく知りたい方
- AIを導入したいが、費用面などで悩まれている方
- 画像解析の良いベンダーを探している方
本イベントは終了しました
開催概要
■ 主催 ：株式会社スカイディスク、株式会社Lightblue Technology
■ 開催日時 ：2022年 1月21 日（金）17:00~18:00
■ 参加費 ：無料（事前申込制）
■ 定員 ：500名（先着順）
■ 申込方法 ：登録ページよりお申し込みください。視聴用URL等をメールにてご連絡いたします。
■ 参加方法 ：オンライン（Zoom）に接続・視聴いただきます。
■ 事前登録特典 ：AIの現場実装に向いたエッジマシン Lightblue独自解説記事
■ アンケート特典：ウェビナー録画配信
■株式会社スカイディスク
スカイディスクは2013年の創業以来、製造業を中心に100社/300以上のDX支援プロジェクトに取り組んできました。中小企業様も導入しやすいSaaSプロダクト、AI生産スケジューラ「最適ワークス」を開発・提供中。誰かの仕事を奪うためではなく、そこで働く一人一人の力をBoost（拡張）させるために、これからもAIを活用したDX支援にチャレンジしていきます。
■株式会社Lightblue Technology
Lightblue Technologyは、 Deep Learningを中心としたAIアルゴリズムを社会実装することで、 複雑化した社会で生まれる課題の解決を目指します。人にフォーカスした画像解析技術”Human Sensing”は、人がどのような状態にあるか、何をしているか、何秒その状態にあるか、をリアルタイムで計測・データ化。例えば建設現場・製造現場や倉庫などの業務・作業品質の維持改善、効率化や安全性向上、稼働・生産量のリアルタイム把握や、駅や商業施設、店舗など人が多く集まる場での見守りなども、人の目や手・判断能力を使わず実現。管理者人財の不足するどんな企業にもご活用頂けます。
プログラム（予定）
※本ウェビナーはパネルディスカッション形式で行います。
- 開場・主催者挨拶
- 各社企業紹介
- 日本企業のDX進捗について
- 対談
テーマ①: 現場DXとAIの相性について
テーマ②: AI導入による現場DXのサクセスが企業DX推進にもたらす効用
テーマ③: AI現場実装における障壁 - 質疑応答
6.補助金に関するお知らせ
7.事後案内
※内容は予告なく変更する場合がございます。ご了承ください。
視聴方法
・本セミナーはビデオ会議ツール「Zoom」を活用して実施いたします。
・メールにて視聴用URLをお送りいたします。
・開始5分前を目途にURLをクリックしてご参加ください。
※インターネット環境があればどこでも視聴可能です。
※パソコンからのご参加の場合、Zoomのアプリあるいはインターネットブラウザからのご視聴が可能です。
※スマートフォン・タブレット端末の場合は、 専用アプリ（無料）が必要となります。
お申し込み方法
・登録ページよりお申し込みください。
・複数名ご参加の場合は、お手数ですが1名ずつフォームからお申し込みください。
*頂きました個人情報は、セミナーに関する連絡及び株式会社スカイディスク、株式会社Lightblue Technologyからの情報提供のために利用し、同意なく他に提供することはありません。