停滞気味のDXプロジェクトがたった2日で動き出す！スカイディスクが「製造業向けAI活用プロジェクト設計サービス」を正式リリース
AI基礎知識から業務課題の整理、ゴール・実装イメージ設定、ネクストアクションの明確化まで。無駄なPoC（実証実験）を未然に防ぐ
製造業を中心にAIを活用したDX支援を行う株式会社スカイディスク（本社：福岡県福岡市 代表取締役社長兼CEO：内村安里、以下 スカイディスク）は、停滞気味となってしまっているDXプロジェクトのための、2日間の「製造業向けAI活用プロジェクト設計サービス」を正式リリースいたします。
リリースに合わせ、期間限定でキャンペーン価格での提供。また、オンライン個別相談会（https://skydisc.jp/information/2759 ）を開催します。
製造業向けAI活用プロジェクト設計サービスとは
2日間でクライアントのAI活用プロジェクトについて、PoC（実証実験）に向けた要件を整理します。解決すべき業務課題の優先順位づけ、目指すべき実装イメージの設定と、その妥当性を見極めるためのPoCでの検証項目を明確にします。
実施前のヒアリングから個別カスタマイズした技術的講義やワークショップにより、課題解決に必要な技術レベル・予算・期間から実現性を検討し、AI活用に向けたネクストアクションの明確化を目指します。すでに十分な条件が揃っていれば、プロジェクトの構想段階を抜け出し、データ解析までサポートします。スカイディスクでは、AI活用のための社内人材育成サービスの中で、2020年6月より本内容の一部を提供してきました。
プロジェクト設計次第で、PoCが無駄に!?
スカイディスクがAI導入に関心のある企業を対象に、現状に関する独自アンケートを実施したところ、「（検討を含む）実績あり」企業のうち、「効果を実感している」という回答は2割に届きませんでした。多くの企業がPoC止まりや計画自体が頓挫している事実が改めて明らかになりました。
プロジェクトのゴール設定・そのために必要なPoCでの検証項目を明確にせずにAI開発を進めても、期待するような成果を上げることはできません。それどころか、誤ったプロジェクト設計のまま進めてしまうと、PoCに投じた手間やコストは全て無駄になってしまう可能性があります。
キャンペーン要旨
PoC実施前にその妥当性を見極め、必要に応じて再設計する「製造業向けAI活用プロジェクト設計（2日間）」を、期間限定・通常50%OFFのキャンペーン価格にて提供いたします。
また、すでにデータをお持ちの場合は、スカイディスクのデータサイエンティストのデータ解析により、保有データの有用性と実現可能性を検証します。
【対象】
- すでにデータ解析に取り組んでいるが、現状の進め方が正しいのかを確認したい
- AI活用プロジェクト設計を見直したい
- AI活用プロジェクトが構想段階から進まない
- 保有するデータの活用方法に悩んでいる
【メリット】
-
価格：通常価格 200万円→キャンペーン価格 100万円（税抜）
（※有効期限：2020年12月末申込まで） -
成果物：
・技術的講義資料
・データ解析レポート
・マイルストーン設計書（実装イメージ・PoCで必要な検証項目など）
『製造業向けAI活用プロジェクト設計』実施内容（一例）
- AIリテラシー講義、クライアントの課題に応じた技術講義（※）
テーマ例：画像認識、生産計画最適化、時系列解析など - プロジェクト設計のためのワークショップ
- データ解析結果の報告レポート
- ネクストアクションの決定 …etc
事前に業務内容や課題、データの有無をヒアリングした上で実施内容をカスタマイズいたします。一般的なAIの技術講座ではなく、企業が抱える現場の課題解決をしながら学ぶことができます。
教育プログラムには、製造業を中心に200以上のAI活用プロジェクト実績を持つノウハウを反映しています。
お申し込み後の流れ
- お申し込み相談会に参加
- 課題ヒアリング（オンライン面談）
- 保有データのご送付（※）
- スカイディスクのデータサイエンティストによるデータ解析
- 実施テーマ・教育プログラム内容の決定
- 事前課題の提出
- 製造業向けAI活用プロジェクト設計を実施（2日間）
- データ解析レポートとマイルストーン設計書を納品
※必要に応じて秘密保持契約を締結いたします。
お申し込み相談会を開催
詳細を聞きたい方に向けて、お申し込みについてオンライン個別相談会を開催いたします。下記URLより、ぜひお気軽にご参加ください。
https://skydisc.jp/information/2759
無駄なPoCを始める前に、プロジェクト設計を見直しませんか。
AI活用は目的ではなく手段です。スカイディスクではAIありきではなく、その先のビジネス改善に貢献することをゴールとしています。
【Copyright/商標】
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